６４歳以降の生活費は、ほぼ國の年金だけとなる事を考えると
総収入＝３００万
総支出＝３００万
支出の内訳は
健康保険＝１２万
携帯電話＝１２万
車関係 ＝１５万・・・・車を１／３にする
趣味 ＝３０万・・・・地元のみにする
電気 ＝９万
ガス ＝１５万
電話 ＝１０万
水道 ＝８万
県民税他＝１４万
国民年金＝０万
新聞他＝５万
合計＝１３０万
上記以外のものとして食費という一言の費目２０万・・・・・・・になる。
食費＝２０万＊１２＝２４０万
総計＝３７０万／年
不足分（３００－３７０）の７０万は預貯金の取崩でいくと、７８歳まで生きるとして
（３７０－３００）＊１４＝９８０万を要するとなる。
安全率１．５をかけて（１．５に根拠はない）１４７０万を残せばよい。
楽勝だ、本当かな？
「生活費の実態把握」の６０歳で第二の職場を辞めた場合の不足金は１１３万／年、
６４歳まで４年あるとして、４＊１１３＝４５２万がトータルで不足、これに上記の値を
たすと、１９２２万（１４７０＋４５２）でよいことになる。
女房は私の死後、８６歳まで生きるとして、１２年間一人暮らしだが、
自分の年金で生活をと言い切れれば、何の問題もないことになる。
土地、建屋や親から相続した財産を子供に遺産として残せる計算になる。
自分の財産と親の財産を子供に相続させる必要がないなら、かなりの額を消費しなけ
ればならなくなる。
株、賭け事、女、又は商売にでも手を染めないと使いきれず、金余りになる。
リストラされた人間でこれだから、正規の定年まで勤めた人は更に余裕がでるだろう。
この計算通りだと老後の金銭的不安って全くなくなるどころか、
団塊の世代は趣味で退職後は働いてはいけない
若い方の職場を奪うか、安い賃金に押し下げてしまうだろうから！
ご老人たちが悪質リホームに騙されたり、未公開株に手を出したり、振込み詐欺に容易に
合うのも理解できるし、業者が狙うのも分かる。
またまた分からなくなるのは、ファイナンシャルプランナーがテレビ等で話している老後の
自己資金が５０００万いるとかいう話と合わない。何故だ？？？？？？？。
